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memo; px2.hitachi.co.jp から頻繁な参照について(考察)

大企業というのは、優秀な方から、そうではない方まで幅広く在籍していると思いますが、あまりにも頻繁な参照(それもクッキーを食べる Web ブラウザから手動)が続いています。

クローラーでコンテンツ丸ごと持っていってくれるなら諦めもつきますが、日立のイントラ検索によって外部参照が多すぎます。

px2.hitachi.co.jp

px2.hitachi.co.jp

これでも端折っていますが、休日 VPN ログイン(休日出社?)や平日残業をして個人 blog 参照をしなければならなほどの低スペックスキル、個人blog参照することが事前調査とでもお考えなのでしょうか。正直ベースで飽きれています。CUDA や 機械学習エンジンに興味があるのは時代が「やっと俺に追いついた」から仕方がないと思いますが、しょうもない参照に時間をかけるくらいなら、普通に実践できる人材を雇用すればいいだけではないかと思います。

だいぶ前のことだけど、某社でフレームワーク設計をしていた頃に部下から「サイトーさんの考察を調べていたら個人blogですけどヒントがありました!」と言ってプリントされた紙を観て【それ、俺の blog やないか!?】と驚愕した覚えがあるだけに。

ヒートマップも有効にしているので、どこにマウスカーソルを当てたのかも分かりますが、、マウスの位置からすると直ぐに印刷でしょうか。ボトムまで表示することなく途中不思議な箇所で割り込み。

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国内リモートホストアドレス収容のみ whois 公開情報を貼っておきます。文句があるなら JPNIC ではなく、やたら個人 blog をアクセスする従業員(派遣社員など関係社員含む)へ。

[ JPNIC database provides information regarding IP address and ASN. Its use ]
[ is restricted to network administration purposes. For further information, ]
[ use ‘whois -h whois.nic.ad.jp help’. To only display English output, ]
[ add ‘/e’ at the end of command, e.g. ‘whois -h whois.nic.ad.jp xxx/e’. ]

Network Information: [ネットワーク情報]
a. [IPネットワークアドレス] 202.246.248.0/21
b. [ネットワーク名] HITNET
f. [組織名] 株式会社 日立製作所 ITビジネスサービス本部 e-プラットフォーム本部
g. [Organization] E-Platform Promotion Office. IT Services Division. HITACHI,Ltd.
m. [管理者連絡窓口] SS16232JP
n. [技術連絡担当者] SS16232JP
p. [ネームサーバ] ns1.hitachi.co.jp
p. [ネームサーバ] ns2.hitachi.co.jp
p. [ネームサーバ] ns3.hitachi.co.jp
[割当年月日] 1995/04/13
[返却年月日]
[最終更新] 2014/03/27 13:23:05(JST)

寄らば大樹な日立ですが、自分の頭で考え行動計画し実践せず、ネット検索だらけでマッシュアップとかすんなよな。そろそろ BAN 指定で専用ページへリダイレクトしてやろうかと思う。STOP コピペ!みたいなコンテンツを起こして。


該当部署は単に外部接続の Proxy ゲートウェイを管理しているだけかも知れないが、仰々しい部門紹介コメントを貼っておく。

ITビジネスサービス本部は、ITソリューションの開発と提供を通じて、日立グループの成長を支えています。日立グループのグローバル戦略を推進するためには、グループ全体の経営をサポートする、ITの力が欠かせません。特に、最近はITによるイノベーションと新たな価値創造に期待が高まっており、IoT時代のイノベーションパートナーをめざす日立グループにおいて、データアナリティクスを活用し、グループ内の協創とシナジーを加速させ、事業を変革することが重要になっています。
私たちは、日立グループのITリーダーとして、以下の3つのミッションを掲げて、日立の変革をITでリードし、社会イノベーションの実現に貢献しています。

1.ITによりグローバルビジネスを革新し、ビジネス拡大に貢献します。
2.ITによりワークスタイルを改革し、日立グループのイノベーションをリードします。
3.ITにより経営基盤を改革し、日立グループのビジネスモデル変革をリードします。

では、また。